このページでは、京葉学舎塾長・皆倉が、日本教育新聞社発行の「週刊教育資料」をはじめ、各種メディアに発表した論文・記事をご紹介しています。
杉並区立和田中学校の夜間塾問題を考える（週刊教育資料 08.02.04）
昨年12月の杉並区立和田中学校（正式には父母を中心とする地域本部が主催）が特定の学習塾と提携して夜間塾を設置するとの報道は、都教委からの待ったがかかったりして世間の関心をよんでいる。[全文へ]
仮性学力ではなく「まなびかた学習力」を身につけよう！（塾ジャーナル 05.05）
2005年の首都圏（東京、神奈川、埼玉、千葉の１都３県）の中学受験者数は、少子化が進む中で３年連続して上昇し、約４５０００人強となり、ほぼ１６％台に達し、全小学生の６人に１人が受験したことになる。
そこで、この機会に中学受験に取り組むに当たっての留意点と、来年以降の中学入試で予想される変化などについて述べ、これから受験をお考えの保護者やそのお子さんたちへの応援ならびに助言としたい。[全文へ]
塾は禁止せよ！〜教育再生会議における野依良治発言の衝撃〜（07年2月5日 月刊私塾界）
「塾は禁止せよ」との前代未聞の野依良治（のよりりょうじ）氏の発言が飛び出したのは、安倍内閣の目玉である「教育再生会議」の「第３回 規範意識・家族・地域教育再生分科会」（第２分科会）においてであった(06年12月8日)。
氏は教育再生会議トップの座長を務める。当然のことながら、塾関係者からはこの発言に対して、反発するというよりは激怒する声が沸きあがった。[全文へ]
『公立中高一貫校の出現とその問題点〜加速する中学校選択の流れ〜』（2006年8月28日号 No.949 週刊教育資料）
現行の学校教育では小中学校までは義務教育段階なので、敢えて私立学校を望まない限り居住地の自治体が予め定めた学区の学校に入学するのが原則である。ところが、最近この原則が特例により徐々に崩されつつあり、自分たちの責任でどの公立学校へ進むかの選択を迫られる傾向が加速しつつある...[全文へ]
『学校と塾の関係を問う』（2005年7月15日号 週刊教育資料）
先日、東大大学院教育学研究科・教育創発機構（機構長・苅谷剛彦教授）が主催する「学校と塾の関係を問う」という公開研究会が本郷の東大で行われた。発表者は、塾経営者、元公立中学校長、韓国人の上智学院（日本の塾にあたる）経営者、アメリカ人によるアメリカの塾事情、大学教授の五人で、ほかに指定討論者として二名の大学教授と多彩であった...[全文へ]
『時代の変化と塾教育の多様性』（2004年 週刊教育資料）
首都圏の塾長たちが中心となって結成されている塾教育研究会（ＪＫＫ）では、このほど15年振りに「塾教育レポート」の2001年版を刊行した。会の発足当時、臨教審の中間報告が次々に発表されていたが、そこでの学習塾の捉え方が進学塾と補習塾という極めて一面的で通俗的なものであり、全然学習塾の実態を正確に反映したものではなかった。そこで、臨教審やマスコミや行政への啓蒙を行うために、学習塾の実態を洗い直し、いわゆる地域密着型の中小の学習塾がどのような教育を実践しているかを１０２のタイプにまとめて、「塾教育レポート」という形で発表したのである...[全文へ]
『読書の意義って何？』（2003年4月21日号 No.799 週刊教育資料）
依然として子どもたちや若者たちの読書離れが各方面から危惧されている。ケータイ（携帯電話）の急激な普及はますます読書の時間を奪い、より一層の読書離れを加速しつつあるように思われる。では、読書はなぜ必要なのだろうか。つまり、読書にはどのような意義があるのだろうか...[全文へ]
『学習塾と学力低下問題』（2001年10月29日号 週刊教育資料）
来年度からの新学指導要領の実施を巡って、ここ数年「学力低下」問題が学会、教育界のみならずマスコミをも大いに賑わせ、政治問題にまで発展した。学力低下問題は、われわれ学習塾関係者にとっても重大な関心事である。なぜなら、塾や予備校からみても以前の子どもたちと比べていまの子どもたちの学力は落ちているとの印象を強く受けていることと、塾の拠って立つ根拠が一般的には子どもたちに学力をつけてあげる代償として授業料をもらうという構造になっているからである...[全文へ]
京葉学舎塾長・皆倉のプロフィール
都庁で企画調整の部署に在勤中、民間教育に興味関心を抱き退職し、千葉市に学習塾「京葉学舎」を創立。
以来、公教育と私教育の連携を模索しながら、私教育の立場から教育改革への積極的な発言を展開。
塾教育研究会代表の傍らいろいろな塾団体の役員を兼務。
また、子どもの読書環境作りの一つとして、地域の公共図書館の充実を目指して奮闘中。